計算方法と前提

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ご近所ソーラーの各市町村の記事で使っている数字の、計算方法と前提をまとめたページです。記事の数字は、公開されているデータをもとに当サイトで計算した目安です。実際の発電量や費用は、屋根の向きや広さ、まわりの影、家での電気の使い方によって変わります。

発電量の計算方法

発電量は、役所（役場）がある場所で、南向き・傾き30度の屋根に太陽光パネルをのせた場合として計算しています。

月ごとの発電量＝日射量 × 日数 × 容量（kW）× 0.76 × 気温の補正 × 雪の補正

日射量：NEDOの日射量データベース（MONSOLA-20）。日本全国を1km四方に分けたデータのうち、役所（役場）がある1kmの範囲の値を使っています
0.76：パワーコンディショナや配線、パネルの汚れなどで失われる分です。MONSOLA-20は少し高めに出るという指摘があるため、控えめな値にしています
気温の補正：パネルは暑いと発電が落ちます。一番近いアメダスの月平均気温（1991〜2020年の平年値）から、パネルの温度が25度を超える分だけ発電を下げています
雪の補正：一番近いアメダスの積雪の日数（平年値）から、積雪20cm以上の日と10〜20cmの日の半分を「発電しない日」とし、屋根から雪がすべり落ちる分として0.7を掛けています。積雪を測っている観測所が20km以上離れている町は、雪がほとんど積もらない地域として雪の補正を入れていません

のせる太陽光パネルの大きさを表す数字です。パネル1枚がだいたい0.4kWなので、5kWならパネル12〜13枚、屋根の広さにして約25㎡ぶんです。ふつうの一戸建ての屋根にのせるのは4〜6kWくらいが多いため、記事では5kWを中心に計算しています。

太陽光が発電するのは昼間ですが、家で電気を多く使うのは朝と夜です。そのため、発電した電気をそのまますべて家で使えるわけではありません。記事では、発電した電気の3割を家で使い、残りの7割を電力会社に売る前提で計算しています。7kWhの蓄電池をつけた場合は、家で使う割合が6.5割まで上がる前提です。

売る電気の値段は国の制度で決まっていて、2026年度にのせた場合は次のとおりです。

期間	1kWhあたり
1〜4年目	24円
5〜10年目	8.3円
11年目以降	8.5〜11円ほど（東北電力のエリアは9円、東京電力のエリアは8.5円で計算）

家で使う分の節約：家で使う電気の量 × 40.55円（東北電力の従量電灯B 2段目36.37円＋再エネ賦課金4.18円）。東京電力のエリア（茨城県・栃木県・群馬県）は40.58円（東京電力の従量電灯B 2段目36.40円＋再エネ賦課金4.18円）。燃料費調整額は入れていないので、電気代が上がるほど節約額は大きくなります
売る分の収入：売る電気の量 × 上の表の値段
設置費用：1kWあたり30.1万円（2025年に今ある家へのせた場合の平均・工事費込み・税抜）。5kWで150.5万円です
蓄電池：7kWh・1kWhあたり19.5万円（工事費込み・税抜）
元が取れる年数：補助金を使わない場合の設置費用を、毎年の節約額と売電収入の合計から維持費（5kWで年約3.1万円）を引いた額の積み重ねが上回る年

出典：東北電力従量電灯B、東京電力従量電灯B、経済産業省調達価格等算定委員会の資料（住宅用太陽光のシステム費用）

お金だけで見ると、蓄電池をつけたほうが元が取れるのは遅くなります。そのかわり、蓄電池には次のようなメリットがあります。

停電しても電気が使える：昼にためた電気で、冷蔵庫や照明、スマホの充電などをまかなえます。雪国では冬の停電への備えになります（家じゅうの電気を使えるかどうかは機種によって違います）
電気代の値上がりに強くなる：電力会社から買う電気が減るので、電気代の単価が上がっても影響が小さくなります
支払いを終えた後の得が大きい：売る値段が下がる5年目以降は、売るより家で使うほうが得な差が広がります

普及率は「住宅用の太陽光（10kW未満）の設置件数 ÷ 一戸建ての世帯数」で出しています。設置件数は2026年3月末時点、一戸建ての世帯数は2020年の国勢調査なので、年がずれている分、おおよその割合です。

福島県の避難指示が出ていた地域など、住民の数が大きく変わった町では、この計算で割合が高く出すぎることがあります。普及率が30%を超える町は、県内の順位と近くの町との比較から外しています。

最終更新：2026年10月